子どもの教育費、そろそろ準備したい。でも、学資保険だけで大丈夫かな?
ジュニアNISAって聞いたことあるけれど、結局は投資だよね?手を出して大丈夫かな?
幼稚園から大学までの教育費の総額は1000万円以上と言われている中、教育費の不安を拭えない・教育費の貯め方に悩んでいるママは多いと思います。
そんな中、2027年からは、0〜17歳の子どもを対象とした「こどもNISA」が始まる予定です。
学資保険だけでは不安、NISAは学資保険よりも資金を増やせるって聞いたけれど本当なの?
そんな教育費の不安を抱えているママにこそ読んでもらいたい!投資経験がないママでも分かるように、こどもNISAの基本からメリット・デメリット、2027年までに準備しておきたいこと、投資信託の選び方までをまとめました。
「教育費をどうやって貯めよう?」と悩んでいる方は、ぜひ家庭に合った方法を考えるきっかけにしてください。
▼関連記事
子育てにお金かかりすぎ問題…4000万なんて要らない!最低限の費用を大公開

目次
【初心者向け】こどもNISA解説|なぜNISAがお得なのか?
まずは冒頭で紹介しました「こどもNISA」とはどのような制度なのでしょうか?
調べてみたけれど、知らない言葉が多くてよく分からない…
そんな投資経験がないママでも分かるようにまとめてみました。
| 項目 | 説明 |
|---|---|
| 対象 | 0〜17歳の子ども その年の1月1日時点で17歳以下なら利用できます |
| いつから | 2027年1月開始 子ども名義でNISAを始められるようになります |
| いくら積み立てられる? | 年間60万円まで 毎月積み立てるなら、最大で月5万円程度が目安になります |
| いくらまで非課税? | 合計600万円まで |
| 利益に税金はかかる? | NISA口座の中で出た利益は非課税です ※NISAなしの証券口座では利益の20%分の税金がかかります(課税対象) |
| 非課税はいつまで? | 期限なし 18歳になるまでに使わなくても、非課税のまま運用継続が可能 |
| 何に投資できる? | 初心者向けの投資信託が中心 長期・積立・分散投資に向いた商品が対象 |
| 引き出せる時期 | 12歳までは原則として引き出し不可 12歳以降は、教育費や生活費など子どものためのお金として、一定の条件を満たせば可能 |
| 18歳になったらどうなる? | 大人のNISAへ自動的に移行 18歳になったからといって、いったん全部売却する必要はなし |
| 非課税=損しない? | ここは注意! 長期・積立・分散投資によりマイナスのリスクは抑えていますが、決してリスクゼロではありません。また贈与税にも注意する必要があります(詳細は後述)。 |
18歳まで引き出せない学資保険に比べて、12歳以降に引き出すことができることや、たとえ学費として使うことがなかったとしても継続して運用できることから、活用の用途が長く広いのがこどもNISAの大きな特徴です。
こどもNISAのメリット・デメリット一覧|新NISA・ジュニアNISAとの違いは?
こどもNISAには、教育費を長期的に準備できるというメリットがある一方で、「投資だから元本保証ではない」「すぐには引き出せない」といった注意点もあります。
また、子どもの年齢によっても、メリットの大きさや注意したいポイントは変わってきます。
ここでは、0歳から始める場合と小学生以上から始める場合に分けて、こどもNISAのメリット・デメリットを整理してみましょう。
あわせて、親名義で運用できる新NISAや、すでに終了しているジュニアNISAとの違いも比較します。
0歳から始めるママの場合のメリット・デメリット
| メリット・デメリット | 特徴 |
|---|---|
| 長く運用できる | 0歳から始めれば、大学進学などの将来まで長い時間をかけてお金を育てられる。 |
| 非課税枠を活用しやすい | 年間60万円までなので、10年間続ければ最大600万円の非課税枠を使える。 |
| 教育費として分けて管理しやすい | 「これは子どものためのお金」と、親のお金と分けて考えやすい。 |
| 途中で使いにくい | 12歳までは原則として引き出せないため、急に必要になるお金には向かない。 |
| 投資なので元本保証ではない | 預金のように「必ず増える」わけではない。 使う時期が近づいたら、値下がりへの備えも必要。 |
小学生以上から始めるママの場合
| メリット・デメリット | 特徴 |
|---|---|
| 今からでも始められる | 0歳からでなくても、17歳まで積み立てられる 教育費づくりの選択肢になる |
| 親のNISAと使い分けられる | 親のNISAとは別に、「子どものためのお金」として管理できる |
| 12歳以降は教育費に使いやすくなる | 子どもの同意など一定の条件を満たせば、教育費など子どものためのお金として引き出せる |
| 運用期間が短くなる | 大学進学まで数年しかない場合は、投資の値下がりが家計に影響しやすい |
新NISA・ジュニアNISAとの違いは?
| 制度 | 誰が使える? | いくらまで? | お金はいつ使える? | 親名義で使える? | 現在の状況 |
|---|---|---|---|---|---|
| こどもNISA | 0〜17歳の子ども | 年間60万円、合計600万円 | 12歳以降、子どものために使うなど一定の条件を満たせば払い出し可能 | 子ども名義で利用 親は口座を管理する立場 | 2027年1月開始予定 |
| ジュニアNISA | 0〜17歳の子ども | 年間80万円 | 2024年以降は払い出し可能。ただし、払い出すと口座を廃止する必要あり | 子ども名義のみ | 2023年末で終了 新規投資は不可 |
| 新NISA | 18歳以上の大人 | つみたて投資枠は年間120万円 | いつでも払い出し可能 | 親名義で利用可能 ただし、資産も親のもの | 現在利用できる制度 |
子どものためのNISAを考えるなら、2027年開始予定の「こどもNISA」と、今すぐ始められる「親名義の新NISA」を比較しましょう。
こどもNISAは子ども名義で始めて、18歳以降は新NISAに切り替えができますので、子ども名義で資産を残したい場合は、こどもNISAの方がおすすめです。
ただし、子どもNISAは12歳まで引き出し不可能ですので、もし急な出費が心配だというママは、親名義の新NISAか預金で貯める方が安心です。

いつから始めるべき?2027年までの準備ステップ紹介
こどもNISAが2027年から始まると分かっても、「じゃあ、今のうちに何をしておけばいいの?」と迷いますよね。
制度が始まってから慌てて準備するより、今のうちに金融機関や必要書類、毎月の積立額などを考えておくと安心です。
ここからは、投資初心者のママでも取り組みやすいように、2027年の制度開始までに準備しておきたいことを順番に紹介します。
1.証券口座を選ぶ
こどもNISAは、銀行や証券会社などの金融機関で口座を開設して利用します。
2026年8月時点では、2027年の制度開始に向けて各金融機関の対応や証券会社ごとの特徴などを確認していく段階です。
金融機関の数が多くて何がおすすめか分からない投資初心者のママなら、細かいサービスを比較するよりも、次のポイントをチェックすれば十分です。
| チェックするポイント | 具体的に見るところ | 投資初心者のママが知っておきたいこと |
|---|---|---|
| 投資信託の品ぞろえ | 長期積立向けの投資信託が選べるか | 特に低コストのインデックス投資信託が選べるかチェック |
| 自動積立のしやすさ | 銀行口座からの自動引き落とし・自動積立に対応しているか | 一度設定すれば、毎月の入金や購入を自分で行う手間を減らせる |
| 手数料 | 投資信託の「信託報酬」などのコスト | 同じような商品なら、手数料が低いものを選びやすい金融機関がおすすめ |
| 管理のしやすさ | スマホで残高や運用状況を確認できるか、積立設定が簡単か | 子どもが小さいうちは親が管理するため、「自分が使いやすいか」どうかも重要 |
この辺りを踏まえて、私がおすすめする金融機関を3つご紹介します。
| SBI証券 | 楽天証券 | 松井証券 | |
|---|---|---|---|
| 自動で続けやすい | ◎ | ◎ | ○ |
| スマホで管理しやすい | ○~◎ | ◎ | ◎ |
| 長期向け商品 | ◎ | ◎ | ○~◎ |
| 手数料 | ◎ | ◎ | ◎ |
| 初心者向け | ○ | ◎ | ◎ |
| 商品選びの自由度 | ◎ | ◎ | ○~◎ |
| 特徴 | 低コストのインデックス投資信託を含め、商品・積立・銀行連携などの選択肢が豊富 長期運用に特に適している | 自動積立・スマホでの管理・楽天カード・楽天ポイントなどがまとまっている | 投信アプリが分かりやすく、100円から積立可能 投資初心者には優しい設計 |
| こんなママにおすすめ | 商品選びの選択肢を 広く持ちたい | 分かりやすく ラクに始めたい | シンプルに 管理したい |
【体験談】私が8年間SBI証券を使って感じたこと
私が実際に使っているのはSBI証券です。NISAにも対応していて、投資銘柄も多いので10年以上積立をする予定のママには特におすすめです。
セキュリティがしっかりしている分、操作性が他の金融機関に比べて少し複雑ですが、慣れればそこまで難しくありませんし、基本は自動運用なのでそこまで気にする必要はないかと思います。
流れとしてはとてもシンプルで、
- 1. 投資信託の銘柄を選ぶ(複数選択しておくと安心)
- 2. 積立額を決める(私は銘柄すべての合計が月1.5万円になるよう設定)
- 3. 自動引き落とし設定をする
の3ステップだけ。投資信託の銘柄選びは自分で決める必要がありますが、何を選んでいいか分からない場合は、投資信託の人気ランキングやAIの予想などを参考にすると選びやすいです。
あとは放置して、たまに投資成績を見ている程度ですが、それでも8年間で+100万円の利益になっています。
「複雑で難しそう…」と思っているママも、実際にやることはこれくらいシンプルだと思ってもらえると安心です。
【補足】親が証券口座を持っていなくてもOK?
こどもNISAは「子どもの名義の口座」で運用します。
そのため、親のお金を使って積み立てる場合でも、親のお金をどうやって子どもの口座へ入れるのかという点を確認しておく必要があります。
多くの金融機関では、親名義の普通口座から子ども名義の証券口座への直接引き落としはできないという厳格なルールがあり、場合によっては親も証券口座を開設したり、子ども名義の普通口座を開設する必要も出てきます。
金融機関によって利用できる入金方法や対応が異なるため、口座開設時に必ず確認しましょう。

2.必要書類の準備
口座開設では、子どもと親、それぞれの本人確認や親子関係の確認が必要になる場合があります。
金融機関によって必要書類は異なりますが、代表的なのは次のようなものです。
子どもの必要書類
- マイナンバーカードなどのマイナンバー確認書類
- 本人確認書類
親の必要書類
- 運転免許証
- マイナンバーカード
- パスポートなどの本人確認書類
- 住民票など(親子関係の証明)
ただし、必要書類は金融機関によって異なります。
「これを全部用意しなければいけない」と考えるのではなく、口座を作る金融機関が決まったら、その金融機関の案内を確認しましょう。
3.毎月いくら積み立てるか・使い道を明確にしておく
こどもNISAの年間投資枠は60万円です。
つまり、毎月積み立てるなら、月5万円までがひとつの目安になります。
ただし、「年間60万円まで使える=毎年60万円積み立てなければいけない」という意味ではありません。
家計に無理のない金額、自分の家庭に合った金額を設定できます。
そして、こどもNISAの非課税保有限度額は600万円です。
そのため、「0歳から始めて、毎月5万円を積み立てる」というケースなら、10年間で年間投資枠・非課税保有限度額を使い切るイメージです。
もちろん、最初から満額を目指す必要はなく、「教育費として毎月いくらなら無理なく出せるか?」を基準に考えることが大切です。
また、こどもNISAは、単純に「子どものためのお金を貯める制度」と考えるだけではなく、「そのお金を将来どう使うのか」まで考えておくと安心です。
例えば、
- 大学の入学金・授業料
- 一人暮らしの費用
- 留学費用
- 専門学校の学費
- 子どもの独立資金
など、家庭によって正解は違います。
あらかじめ話し合っておくと、後から「思っていたのと違った!」となりにくくなります。

4.児童手当や学資保険とのバランスを考える
すでに学資保険に加入している場合、こどもNISAを始めるために、今までの貯め方を全部やめなければいけない、というわけではありません。
- 児童手当は「すぐ使えるお金」として現金として貯めておく
- もしくは児童手当の一部をこどもNISAの積立に運用する
- 学資保険に加入している場合、こどもNISAは「追加の積立」として運用する
特に学資保険に加入しているママは、解約してこどもNISAに切り替えるのは学資保険の積立額がマイナスになってしまう危険がありますので、学資保険は継続しつつ、こどもNISAの積立額を1万円以下と少額にしつつ、長期積立をしていくことがおすすめです。
ただ家計に余裕がなかったり、子どもが成長して積立期間が短い場合は、無理にこどもNISAを始めるのはリスクが大きいため、学資保険だけに絞って継続する方が安心です。
【重要】こどもNISAで気をつけたい「贈与税」
ここは少し難しい話ですが、親や祖父母のお金でこどもNISAを利用する場合は知っておきたいポイントです。
こどもNISAの年間投資枠は60万円ですが、「60万円だから必ず贈与税がかからない」という意味ではありません。
贈与税には、1年間に受け取った贈与について110万円の基礎控除があります。
重要なのは、「誰からいくらもらったか」ではなく、その年に子どもが受け取った贈与の合計額で考えるということです。
例えば、
パターン1:
親から子どもNISAへ60万円→ほかに贈与がなければ、110万円以内なので基本的に贈与税の対象にはなりません。
パターン2:
親からこどもNISAへ60万円+祖父母から別で60万円→合計120万円になるため、差額の10万円に対して10%(1万円)の贈与税がかかります
つまり、「こどもNISAの60万円だけを見ればいい」わけではないということです。
祖父母からまとまったお金を出してもらう予定がある場合は、こどもNISAへの入金だけでなく、その年に子どもが受け取るほかの贈与も含めて確認しておきましょう。
なお、贈与税については家庭のお金の流れによって扱いが変わることもあるため、金額が大きい場合や複雑な場合は税理士などの専門家に確認するのがおすすめです。
こどもNISAで失敗しない投資信託の選び方
こどもNISAの仕組みが分かっても、「結局、何に投資すればいいの?」という疑問が残りますよね。
投資信託にはたくさんの商品があるため、初めて選ぶママにとっては「間違った商品を選んだらどうしよう……」と不安になるのも当然です。
そこでここからは、長期・積立・分散投資を前提に、投資初心者のママが投資信託を選ぶときにチェックしたいポイントを整理します。
金融庁が推奨する投資信託で失敗しないポイント
資産形成の専門である、金融庁・専門家が推奨している資産形成のポイントはこちらです。
長い期間投資を続けると複利の効果が大きくなります。
一括で投資するのではなく「あらかじめ決まった金額」を「続けて」投資する
1つの資産だけに投資するより、値動きが異なる複数の資産(国内/海外、株式/債券/不動産など)に分散して投資を行うことで、価格の変動をある程度抑えられ、安定的な運用を目指すことができます。
簡単にまとめますと、投資信託で失敗しない方法は、
- 長期投資:複利効果で利益を狙い、損失のリスクを下げる
- 継続投資:安い時に買う、高い時には買わない(ここはプロに一任、ママは積み立てるだけ)
- 分散投資:値動きの違うものに分散して価格変動の損失リスクを下げる
この三つの方法を守ることです。結果は経済の動向などに左右されるため、100%失敗しないというわけではありませんが、リスクを最小限に抑えることは十分可能です。

【大暴露】NISA歴8年ママの資産配分紹介
私は旧つみたてNISAの頃から投資信託を続けていて、先ほど紹介した、長期投資・継続投資・分散投資の三つのルールに加えて、信託報酬が少ない初心者向けの銘柄を選択することで資産を増やしてきました。
実際に私が行っている投資信託の詳細はこちらです。
- 分散投資をしており、保有ファンド(銘柄)は6種類
- 保有ファンドはすべて、初心者向けかつ信託報酬が安い「インデックス・ファンド」を選択
- 外国株式が1種類、日本株式が1種類、米国株式が2種類、全世界株式が1種類、バランス型が1種類
- 6種類の保有ファンドを合わせて月1.5万円の積立で運用(年間18万円)
- 債券は長期投資には向かないと聞いたので、投資はしない
インデックス投資信託は、手数料が低く、長期運用にも適しているため、私個人としてはおすすめです。
評価損益ですが、新NISAに移行した2024年からの約2年半の結果を見てみると、

※画像の運用成績は2026年8月時点での結果となります。
※「投資割合」とは、毎月積み立てている投資額全体のうち、それぞれのファンドに何%を配分しているかを示しています。
3年くらい前に評価損益を確認した際は、外国・米国株式の方が調子が良かったのですが、最近は日本の日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)が上昇していることもあって、日本株インデックスファンドも好調という印象を受けています。
あくまで一例ですが、「初心者だからこそ、シンプルな配分で長く続けることで資産を増やす」という考え方の参考にしてもらえたら嬉しいです。
※筆者の実際の投資成績をもとに運用状況を公開しています。ただし、個人情報保護およびトラブル防止のため、実際に保有している投資信託の商品名は公開せず、一部名称を一般化して掲載しています。なお、掲載している運用実績はあくまで筆者個人の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

まとめ
教育費の準備を考えると、「学資保険がいい?」「NISAを始めた方がいい?」と迷ってしまいますよね。
でも、一番大切なのは、どれか1つの方法を選ぶことではなく、家庭に合った方法で無理なく続けることです。
今回のポイントをまとめると、こちらです。
- こどもNISAは、2027年から始まる予定の子どものための資産形成制度
- 長い期間をかけて積み立てることで、お金を育てられる可能性がある
- ただし投資なので、元本保証ではなく、値下がりするリスクもある
- 急に必要になる教育費は、預金など「すぐ使えるお金」と分けて考えることが大切
- 学資保険に入っている場合も、無理に解約せず、NISAを追加の選択肢として考える方法もある
- 投資信託を選ぶときは、「長期・積立・分散」を基本に考える
- 最初から月5万円を目指す必要はなく、月1万円など無理のない金額からでもOK
教育費づくりで大切なのは、「たくさん投資すること」ではなく、「子どものために、いつまでに、いくら必要なのか?」を考え、そのうえで、現金・学資保険・NISAなどをどう組み合わせるかを決めていくことが大切です。
「投資は怖い」「難しそう」と感じているママも、最初から大きなお金を動かす必要はありません。
教育費への不安を減らす第一歩は、“正解の方法を探すこと”ではなく、“自分の家庭に合った貯め方を見つけること”です。
まずは制度を知り、自分の家庭に合う方法を考えることから始めてみてください。
※本記事は特定の金融商品をおすすめするものではありません。投資判断は、ご自身の家計状況やリスク許容度を考慮したうえで行ってください。
こちらの記事も読まれています▼

この記事を書いた人

みゆき(6歳長女&2歳次女のママ)
フリーランス/埼玉県在住
発達障害と気難しい性格を持つ長女の育児に悩んでいたところsunnysmile協会に出会う。
子育てコーチング講座で適切な声掛けと関わり方を学ぶことで、親子の絆を深め、家族の笑顔を増やすことに成功