学資保険はいらない？投資歴8年ママが実践する教育費の備え

子どもの将来を考えると、教育費の準備は気になるもの。

私自身も、子どもが生まれたときに「教育費をどうやって貯めよう？」とかなり悩みました。

そこで候補にしたのが、学資保険と投資です。最終的に私は、学資保険ではなく、投資信託を中心に教育費を準備する方法を選びました。

ただし、これは「学資保険はいらない」という意味ではありません。

学資保険には、投資にはないメリットもありますし、逆に投資で貯めるメリットもあります。

この記事では、投資歴8年の私が実際に教育費の貯め方を考えた経験をもとに、

• 学資保険を選ばなかった理由
• 学資保険のメリット・デメリット
• 新NISAを使った教育費準備の考え方
• 家計に合わせた教育費の貯め方

を、金融商品に全然詳しくないママでも分かるように解説していきます。

【体験談】教育費の貯め方を検討…学資保険はいらないと決めた理由

学資保険は積立を続けることで、子どもの学費を貯めるだけでなく、お金が少し上乗せされて戻ってくるので、親にとっては安心できる制度です。

それでも私は学資保険を選ばずに、別の方法で教育費を貯めることにしました。

ある程度の保証があって安心なのに、なぜ学資保険を選択しなかったのか、その理由を3つご紹介します。

理由① 当時の返戻率が低かった

私が学資保険を検討したのは2019年頃。当時、私が比較した商品では、払い込んだ保険料に対して受け取れる金額が最大108％程度の商品がありました。

たとえば、単純計算で月2万円を18年間積み立てると、払い込む金額は432万円。

返戻率108％なら、受取額は432万円×1.08=467万円。つまり、18年間かけて増えるのは約35万円。

当時の私は、正直そう感じました。

もちろん、学資保険には「決まった時期に教育資金を受け取れる」「契約者に万一のことがあった場合に保険料の払込みが免除される」といった、投資にはないメリットがあります。

それでも当時の私は、お金を増やすことよりも、必要なときに使える柔軟性を重視したいと考えました。

なお、2026年現在は、受取率の高い商品もあります。

たとえば明治安田生命「つみたて学資」では、一定の契約条件を満たした場合、受取率最大129.2％とされています。ただし、これは特定の契約例であり、すべての契約で同じ受取率になるわけではありませんので、ご注意ください。

理由② 急な出費に対応できるお金も残しておきたかった

もうひとつの理由は、急な出費に対応できるお金を確保しておきたかったからです。

実際に私自身、車が壊れてしまい、急いで買い替えなければならなくなった経験があります。

数百万円する車を、突然ポンと買えるほど家計に余裕があったわけではなかったため、それまでコツコツ積み立てていた投資信託の一部を売却し、車の購入費用に充てました。

投資なので、そのときの価格によっては損失が出ている可能性もあります。

それでも、必要なときに現金化できたことは、当時の私にとって大きなメリットでした。

学資保険は、商品によっては途中解約すると、払い込んだ保険料を下回る場合があります。

「教育費として貯めているお金だから、絶対に教育費以外には使わない」

と決められる家庭なら問題ないかもしれません。

でも私は、子育て中は何が起こるかわからない。そう考え、自由に使えるお金も残しておきたいと思ったからこそ、学資保険はいらないと決めたのです。

理由③ 新NISAの方が魅力に感じたから

もうひとつの決め手が、新NISAに魅力を感じたからでした。

私は2018年から投資信託を始め、投資について勉強する中で、つみたてNISAを利用していました。その後、つみたてNISAは2024年から始まった新NISAの「つみたて投資枠」に引き継がれました。

現在の新NISAでは、投資によって得られた売却益や配当・分配金などが非課税になります。

また、非課税で保有できる期間は無期限です。そのため、いくら利益が出たとしても、税金が全くかからないのです。

一方で、学資保険は受取時の利益が50万円を超えると一時所得として課税対象となります（一括受取で契約者と受取人が同じ場合）。つまり、積み立てた総額よりも50万円以上多く受け取ると、税金を払わないといけなくなるのが少し痛いところです。

そしてもう一つ私が魅力に感じたのは、家計やライフスタイルに合わせて積立額を調整できることでした。

たとえば、

• 「今月は家計が厳しいから積立額を減らそう」
• 「収入が増えたから少し増額しよう」

といった調整が毎月単位でできます。

さらに、教育費として使わなかった場合には、老後資金や結婚資金など、そのまま将来の資産形成に回すこともできます。

大学に進学しなかった場合でも、教育費専用の商品ではないため、別の目的に使いやすいです。

この「使い道を固定しすぎない」という柔軟性が、私には合っていました。

※あくまでシミュレートのため、将来必ずこの通りになるとは限りません。

学資保険は本当に必要？私が比較して感じたメリット・デメリット

ここまで私が学資保険を選ばなかった理由を紹介しました。

でも、だからといって「学資保険は絶対にいらない」「おすすめしない」とは思っていませんし、ライフスタイルや親の性格に合わせて、教育費を貯めてもらえたらと思っています。

自分に学資保険が合っているか迷っているママに読んでもらいたい、2026年現在の学資保険のメリット、デメリットをご紹介します。

学資保険のメリット

① 貯金が苦手でも続けやすい

学資保険は、毎月決まった保険料を支払う仕組みです。

「余ったお金を貯金しよう」と考えていると、生活費や子どもの出費で使ってしまうこともありますよね。

その点、最初から自動的に保険料を支払う仕組みにしておけば、教育費を別に確保しやすくなります。

「自分で貯金するのが苦手」という人には、この仕組み自体が大きなメリットです。

② 契約者に万一のことがあっても、教育資金を残せる

学資保険には、商品によって「保険料払込免除」の仕組みがあります。

契約者である親に死亡など所定の事由が発生した場合、それ以降の保険料を支払わなくても、契約時の保障を継続できるものです。

これは、単純な貯金や投資にはない、保険ならではのメリットです。

ただし、対象となる条件は商品によって異なるため、契約前に確認しましょう。

③ 満期金を受け取る時期をあらかじめ固定できる

「大学入学のタイミングでまとまったお金が入る」と決まっているため、進学の年に慌てて資金を用意する必要がありません。

予定が立てやすいのは、教育費のように使う時期が読める資金との相性の良さでもあります。

学資保険のデメリット

① 途中解約すると、払い込んだ金額を下回ることがある

学資保険は長期間の契約を前提としているため、途中で解約すると、受け取れる解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る場合があります。

「急にお金が必要になったから解約しよう」

というときに、思ったより戻ってこない可能性がある点には注意が必要です。

② 物価が上がると、受け取るお金の価値が下がることがある

学資保険では、契約時に受取額が決まっている商品があります。

たとえば、18年後に500万円を受け取れるとしても、その頃に物価や学費が今より大きく上がっていれば、500万円で買えるものは現在より少なくなっているかもしれません。

分かりやすい例で言うと、20年前、100円で買えたマクドナルドのハンバーガーが、2026年現在、ほぼ倍の190円に値上がりしていますよね。これが、いわゆる「インフレ」の影響です。

難しく考えず、18年後の500万円で買えるものは、インフレの影響で買えるものが少なくなる、と思っていただけると分かるかと思います。

③ お金を自由に動かしにくい

学資保険は、「教育費を確実に準備する」という目的には向いています。

その一方で、契約後に家計が変化しても、自由に積立額を変更したり、好きなタイミングで資金を取り出したりできるとは限りません。

住宅費、子どもの習い事、車の買い替え、働き方の変化など、子育て中は家計が変わりやすいもの。

「教育費として確実に残すお金」と「自由に使えるお金」を分けて考えることが大切です。

【結論】学資保険と新NISA、どっちが向いている？

ここまでを簡単にまとめると、こんなイメージです。

こんな家庭なら	向いている方法の例
貯金が苦手で、強制的に貯めたい	学資保険・自動積立
親に万一のことがあった場合にも教育費を残したい	学資保険
数年以内に使う教育費を確実に確保したい	普通預金・定期預金など
10年以上先に使う予定のお金がある	投資信託などを検討
家計に合わせて積立額を変えたい	自動積立・新NISAなど
教育費に使わなかった場合も別の目的に使いたい	現金・新NISAなど

もちろん、これはあくまで目安です。

「学資保険かNISAか」の二択にする必要もありません。家計に余裕があるママであれば、両方やってもいいですし、学資保険と現金、NISAと現金など、組み合わせてもOKです。

金銭管理が得意か苦手か、現在の子どもの年齢、現在の世帯収入額などに合わせて、選んでもらうのがベストです。

教育費は「守る・貯める・育てる」で考える

教育費の貯め方を考えるとき、私は「現金・積立・投資」と3つに分けるより、

• 守るお金
• 貯める仕組み
• 育てるお金

と考えるとわかりやすいと思っています。

① 守るお金＝すぐ使う可能性があるお金

入学金、制服、教材、急な出費など、近いうちに使う可能性があるお金です。

こうしたお金は、値下がりする可能性のある投資ではなく、普通預金などで確保しておくほうが安心です。

金融経済教育推進機構（J-FLEC）も、「日々の生活に必要なお金」や「近く使う予定が決まっているお金」は預貯金で準備し、投資は「当面使う予定がないお金」で行う考え方を示しています。

② 貯める仕組み＝毎月コツコツ確保するお金

「余ったら貯金しよう」と思っていると、なかなか貯まらないことがあります。

そんなときは、給料日に自動的に別口座へ移すなど、先に貯める仕組みを作るのがおすすめです。

たとえば、

• 月3,000円
• 月5,000円
• 月1万円

など、家計を圧迫しない金額から始めます。

月1万円なら、運用しなくても10年間で120万円。月5,000円なら10年間で60万円です。

「これくらいしか貯められない」と思う金額でも、長く続ければ大きな差になります。

貯蓄が増えてきましたら、数年使わない金額を定期預金に入れておくことで、普通預金よりも大きな利息を得られますので、そちらも活用してみてください。

③ 育てるお金＝10年以上先に使う予定のお金

教育費を投資で準備するなら、使うまでに十分な時間があることが重要です。

投資信託などは、預金とは違って元本保証がありません。

価格が下がれば、投資した金額よりも評価額が少なくなることがあります。

一方で、長期・積立・分散によって価格変動の影響を抑えながら資産形成を目指す方法があります。

だからこそ、「10年以上先に使う予定で、途中で値下がりしても慌てて売らなくていいお金」を投資に回す、という考え方が大切です。

教育費の貯め方：おさえておきたいポイント4つ

ポイント① 新NISAなら教育費に使ったとき税金はゼロ？

新NISAについて、ひとつ誤解されやすいポイントがあります。

「新NISAなら、お金を引き出しても税金がかからない」

というより、新NISA口座で投資した商品から得られた利益が非課税になると考えるのが正確です。

通常、株式や投資信託を売却して利益が出た場合、その利益には約20％の税金がかかります。

新NISAでは、対象となる運用益が非課税になります。さらには、現在の新NISAは非課税保有期間が無期限です。

ただし、新NISAだからといって損失がなくなるわけではありません。

新NISAは税金を軽くする制度であって、投資で出た損失を穴埋めしてくれる制度ではありません。

ここは、投資初心者のママこそ覚えておきたいポイントです。

ポイント② 家計が厳しいなら、まずは「投資」より「生活」を優先する

• 子どもが小さくて働けない
• 保育料や住宅費が大きい
• 毎月ほとんどお金が残らない

そんな時期に、無理をして教育費のための投資を始める必要はありません。

まずは、生活費を確保すること。

そして、急な出費に備える現金を持つこと。

こちらを優先しましょう。

教育費を貯めるために投資を始めたのに、生活費が足りなくなって投資商品を売却することになれば、本末転倒です。

むしろ、短い投資期間では、得られる利益が少ない・もしくはマイナスになってしまう可能性が高いので、本当にやめた方がいいです。

貯められる金額が月1万円でも、5,000円でも、1,000円でも構いません。大切なのは、家計を崩さず続けられる金額にすることです。

ポイント③ 児童手当を教育費に回すのもひとつの方法

教育費を準備する方法として、児童手当を活用する方法もあります。

現在の児童手当は、3歳未満が月1万5,000円、3歳以上高校生年代までが月1万円。第3子以降は月3万円です。原則として偶数月に、前月分までの2か月分が支給されます。

ただし、「児童手当は全部貯めるべき！」とは思いません。

食費や保育料、日用品など、子育てにはお金がかかりますし、児童手当を活用しないと生活が立ち行かなくなる家庭も決して少なくないでしょう。

家計が厳しいなら、児童手当を生活費に使うことも決して悪いことではありません。

もし余裕があるなら、「児童手当の一部だけ教育費用として別にしておく」という方法でも十分です。

ポイント④ 教育費は「使う時期」で置き場所を変える

教育費を全部同じ方法で貯める必要はありません。

たとえば、

使うまでの期間	考え方の例
数年以内	普通預金など、値下がりしにくい方法を優先
5年前後	現金を中心に準備
10年以上先	家計に余裕があれば、長期・積立・分散投資を検討
使う時期が決まっていないお金	教育費と分けて、将来の資産形成として考える

というように分けられます。

ただし、これはあくまで目安です。

子どもの年齢、進学先、家計、今後の収入などによって変わります。

また、投資で教育費を準備している場合は、進学時期が近づいたら、必要な金額を少しずつ現金に移していく方法もありです。

いざ「その時」がきたと思ったら、経済不況の煽りを受けて資産（教育費）が暴落…なんて洒落になりませんからね。過去の例で言うと、バブル崩壊(1990年代)、リーマンショック(2008年)などが挙げられます。

その経済不況がいつ起こるかは予測できませんので、子どもが高校生になった頃を目安に備えておくと安心です。

【大暴露】投資歴8年。私の現在の教育費はどうなった？

私は2018年にNISA口座を開設して、投資信託を始めました。

当時は「投資なんて難しそう」「お金が減ったらどうしよう」と思っていましたが、少しずつ勉強し、家計から無理なく出せる金額を決めて、積立投資を始めました。

途中には、相場が大きく下落して、積み立てた銘柄がオールマイナスになった経験もあります。

2020年のコロナショックの時、保有していた資産が一時的に含み損になり、「このまま続けて大丈夫なのかな」と不安になって、正直言ってもう諦めてしまおうかと考えた時期もありました。

それでも、すぐに使う予定のないお金で投資していたため、慌てて売却せず、そのまま積立を続けました。

その後、相場の回復などもあり、現在は投資した金額を大きく上回る評価額になっています。

2026年8月、月1〜2万円の積み立てを約8年間続けていたNISA口座を確認しましたところ、

• 積立額：約116万円
• 現在の評価額（総額）：約230万円
• 評価損益：＋114万円
• 投資している商品の一例：米国株インデックスファンドがメイン、他にバランス型投資信託・日本株式インデックスファンドにも投資

ただし、これはあくまで私自身の一例ですし、私と同じ商品に投資した＝必ず儲かるわけではありませんのでご注意ください。投資する商品、金額、始めるタイミングによって結果は変わります。

「8年間続ければ必ず増える」という話ではありませんが、「長く投資を続ける方が損の確率は下がる」というのは本当です。

私がこの経験から感じたのは、投資はマイナスになる可能性も視野に入れつつ、プロが運用する投資信託が普段から忙しいママにとっては安心なんだな、と思いました。

まとめ｜教育費は「全部投資」もしなくていい

教育費の貯め方を考えると、

「学資保険がいいの？」

「NISAがいいの？」

「結局、いくら貯めればいいの？」

と、どんどん迷ってしまいますよね。

でも、私は「これが正解」という方法はないと思っています。

大切なのは、

1. 生活に必要なお金を確保する
2. 近いうちに使う教育費は現金で守る
3. 貯金が苦手なら自動的に貯める仕組みを作る
4. 10年以上先に使う予定のないお金なら、投資も選択肢にする

という順番です。

学資保険にも、NISAにも、預金にも、それぞれメリットとデメリットがあります。

だからこそ、「みんながやっているから我が家もやる」のではなく、「我が家の現状から見て、どの方法が一番合ってる？」と考えてみてください。

私自身は投資信託を中心に教育費を準備していますが、児童手当などは現金でも確保しています。

投資だけ、学資保険だけ、貯金だけ。どれかひとつに決める必要はありません。

「守るお金」と「育てるお金」を分ける。

それだけでも、教育費の準備はぐっと考えやすくなりますよ。

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